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Yahoo!ニュースのコメント機能 複数アカウントからの投稿について
https://news.yahoo.co.jp/staffblog/info/comment_id.html
複数のアカウントを使って投稿されたコメントは正常に反映されない可能性があります。なるべく公平に意見や感想を投稿できる場を目指し、方針を定めています。ご理解ご協力のほど、よろしくお願いいたします。
偏った記事と世論調査の組み合わせがもたらすもの
http://takedanet.com/archives/1066136432.html
「WannaCry」感染の98％は「Windows 7」で「XP」はほぼゼロ
http://www.itmedia.co.jp/news/articles/1705/20/news034.html
世界中で猛威を振るったランサムウェア「WannaCry」に感染したPCの98％は「Windows 7」搭載だった──。ロシアのセキュリティ企業Kaspersky Labのグローバルリサーチ担当ディレクター、コスティン・ライウ氏が5月19日（現地時間）、自身のTwitterアカウントでバージョン別感染率グラフをツイートした。
「WannaCry」騒動とは何だったのか？ 感染理由とその対策 (1/2)
http://www.itmedia.co.jp/news/articles/1705/17/news106.html
そもそも、WannaCryとは何なのでしょうか。このマルウェアは「ランサムウェア」と呼ばれるタイプのもので、感染するとPC内に入っている.jpg、.mp3、.pptx、.docx、.xlsxなどの主要な拡張子を持つファイルを暗号化します（参考：外部サイト）。 暗号化を解除するためには、指定されたアドレスに対しビットコインを支払うよう指示されます。このように、感染者に対し直接金銭を要求するのが、ランサムウェアの特徴です。
どうやって感染するのか？
WannaCryは、Windowsの「脆弱（ぜいじゃく）性」を利用し、感染します。脆弱性とはプログラムの「一撃必殺の弱点」です。WannaCryは、Windowsのファイル共有プロトコル「SMBv1」の脆弱性を利用しており、ランダムな通信先に対して攻撃の通信を送りつけ、相手を感染させます。ところが、WannaCryの感染は脆弱性を利用し、利用者が何もアクションを起こすことなく感染させられることが大きな特徴です。そのため、脆弱性が残り続けている限り、感染は止まらないのです。しかし、感染に利用されるSMBプロトコルは、日本においては家庭のブロードバンドルータなどでシャットアウトしていることが多く、インターネット経由では感染が難しいと考えられています。ただし、外部から該当のプロトコルを受け付けている場合や、ルータの内部に感染端末が何らかの方法で接続されていた場合、感染を止めるすべがない可能性があります。
今回利用された脆弱性（CVE-2017-0145）は、その登場経緯が若干特殊ではあるものの、更新プログラムMS17-010は既に2017年3月15日に公開済みで、これが適用されていれば感染は行われないはずです（注：例外は後述）。
次善の策として、私たちは「OS、アプリは速やかにアップデートを適用」し、「個人データはバックアップを取る」必要があるのです。
メルカリで「宛名の無い領収書」が11,000円で売れる
http://blog.livedoor.jp/dqnplus/archives/1923180.html
密林セラーフォーラム
スレッド: 4月13日から急に商品を激安販売してる怪しい業者増えていませんか？
https://sellercentral.amazon.co.jp/forums/thread.jspa?threadID=7135
アマゾン内でまともに商売していますものですが、13日から雨後の筍のように怪しい業者が増えました。
私どもは私どもでしか作れないオリジナル商品を販売しています。価格は約半分強で売られています。そもそも私どもはどこにも卸していないのにどうしてオリジナル（特許やコードもオリジナルです）の同じ商品が売れるのでしょうか？アマゾンに相談しても全く馬鹿ぞろい何の役にも立ちません。こういう業者の特徴はとにかく売れる商品なら（ランキングやレビュー）何でも扱っています。いろいろな名前でお店を出していますが、決まって配送日は18日から22日。配送料はハンカチ一枚でもタンスでも340円、クレジット決済オンリーです。私どもだけじゃなくHIT商品をお持ちの方是非一度調べてください。価格はこれはあり得ないと思ってもどの分野の商品でも今まで12日までの最低価格の約50％強で出しています。オリジナルじゃなくて仕入れて販売されている方は、おやこんなに安い所もあるんだと思われてしまうかもしれませんが。こんなにたくさんいろんな分野のヒット商品だけを激安で販売することは不可能です。出店者で売れ筋お持ちの方やランキング入っておられる方一度見てみてください。ご注意を
Amazonで様々な形態の悪質な詐欺ショップが激増中
http://blog.livedoor.jp/dqnplus/archives/1922621.html
【共通】
・ランキング上位の商品を大量出品する
・圧倒的最安値で出品する
・Amazonによる発送ではない
「Ustream」ひっそりと終了
http://www.itmedia.co.jp/business/articles/1704/05/news092.html
ライブ動画配信サービスとして知られた「Ustream」が終了し、4月1日から米IBMのクラウド動画サービス「IBM Cloud Video」に変わった。運営元の米Ustreamが2016年1月に米IBMに買収されたためだ。誰もが配信できるライブ動画のムーブメントを起こし、一世を風靡したサービスのひっそりとした幕切れは、IT業界の移り変わりの早さを改めて浮き彫りにしている。（中略）誰もがライブ動画を発信できる文化のベースを築いたものの、YouTubeやニコニコ生放送などが急速に追い上げた。
ゲーム会社「社員募集！プログラミング経験3年以上、TOEIC800以上…年収280万円～」
http://blog.livedoor.jp/dqnplus/archives/1921622.html
待遇
年収280万円～
※上記はあくまで目安となります。
金額は経験、能力、スキルを考慮して決定いたします。賞与：プロジェクトの収益に連動して不定期支給
※みなし残業制度
（メンバークラス）月26時間40分見込み残業
（リーダークラス）月41時間見込み残業
上記を超えた残業代は別途支給
YouTube、視聴回数1万未満のチャンネルは広告収入なしに
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20170407-00000025-zdn_n-sci
米Google傘下のYouTubeは4月6日（現地時間）、「YouTubeパートナープログラム（YPP）」を改定し、視聴回数が1万未満のチャンネルには広告を表示しないようにしたと発表した。その目的は、YPPに登録するクリエイターの収入を守るためという。視聴回数が1万未満のチャンネルには、広告収入目的でクリエイターの人気動画や著作権を侵害する動画などを投稿するものが多いとしている。この制限を設けることで、YouTubeはチャンネルの妥当性を判断するための十分な情報を得られるようになり、チャンネルがコミュニティガイドラインを順守しているかどうかも確認しやすくなるとしている。
有名企業が相次いでYouTubeから広告撤退
http://eiga.com/news/20170330/11/
きっかけは、テロリズムや人種差別などをあおる動画に大手企業の広告が表示されていたという、米ウォール・ストリート・ジャーナル紙の報道。たちまち米通信大手AT&Tや日用品やヘルスケア関連商品を扱うジョンソン・エンド・ジョンソン、独自動車大手フォルクスワーゲンなどが広告を引き上げた。
ドイツでフェイクニュースに「最大60億円」の罰金法案、日本でも同様の議論は起きる？
https://www.bengo4.com/internet/n_5943/
ドイツ政府が、フェイクニュースがインターネットで拡散するのを防止するため、SNSなどの交流サイト運営者に対して、違法な内容を削除しなければ最大で60億円近い罰金を科す法律の制定を目指すことになったと、NHKなどが報じている。
ドイツ政府が閣議決定した法案では、問題のある内容が掲載された場合、利用者からの通報を受け付ける仕組みを整えるよう、運営会社に義務付け、明らかに違法な内容は24時間以内に削除するよう求めているという。違反した場合に最大5000万ユーロ（60億円）の罰金が科される。
CIA、顔文字を収集していた。ウィキリークスが暴露、「∩（・ω・）∩ 」「╯`Д ‘）╯彡┻━┻ 」も
http://www.huffingtonpost.jp/2017/03/09/wikileaks_n_15257054.html
ウィキリークスが暴露したCIA（アメリカ中央情報局）による世界的なハッキング作戦で、日本からは「日本風の顔」というようなコードネームで顔文字情報が収集されていたことが分かりました。この日本風の顔は日本の携帯電話などでよく使われている顔文字のリストで、日本独自の顔文字が多いことから外国人にとっては暗号のような存在になっている模様。
容器入り及び生成器で作る、飲む「水素水」－「水素水」には公的な定義等はなく、溶存水素濃度は様々です－
http://www.kokusen.go.jp/news/data/n-20161215_2.html
飲用する水素水としては、アルミパウチやアルミボトル等に入れて販売されているものや、水素水生成器により作るものなどがあります。一部の商品のパッケージや取扱説明書には溶存水素濃度が表示されていますが、実際に飲用する際に、どのくらいの濃度になっているのかは、分かりません。
一方、PIO-NET（パイオネット：全国消費生活情報ネットワークシステム）（注1）には、飲用する水素水に関する相談が2011年度以降2,260件（注2）寄せられており、年々増加しています。また、2013年度以降、当センターにも消費生活センターから、「水素水生成器を購入したが、水素水ができているのか疑わしいので調べてほしい。」等のテスト依頼が複数件あり、消費者の関心も高いと思われます。
そこで、飲用水として販売されている水素水（以下、「容器入り」とします。）10銘柄と、飲用の水素水を作るという水素水生成器（以下、「生成器」とします。）9銘柄、計19銘柄（注3）について、表示・広告、溶存水素濃度（注4）を調べるとともに、事業者へのアンケート調査の結果も取りまとめ、消費者に情報提供することとしました。
ユーチューブが米でネットTV 月35ドル、地上波などの番組配信
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20170301-00000008-jij_afp-int
【AFP＝時事】米グーグル（Google）傘下の動画共有サイト「ユーチューブ（YouTube）」は2月28日、米国で地上波を含むテレビ番組をストリーミング配信する「ユーチューブTV（You Tube TV）」を開始すると発表した。月額料金は35ドル（約3900円）。ケーブルテレビ（CATV）局など有料テレビ勢に真っ向勝負を挑む形となる。
ユーチューブのスーザン・ウォジツキ（Susan Wojcicki）最高経営責任者（CEO）はユーチューブTVについて、CATVや衛星テレビに加入せずにニュースや映画などの番組を視聴したい若い世代のニーズに応じたものと説明している。
レジェンド的なゲーム実況者、24時間ぶっ続けゲーム配信中に死去
http://blog.livedoor.jp/dqnplus/archives/1915901.html
『World of Tanks』で有名なPoShYbRiD氏は、ボランディア団体「メイク・ア・ウィッシュ」に募金するための24時間に及ぶチャリティ配信に挑戦。配信開始から22時間が経過した深夜3時30分頃、氏はタバコを一服するために離席するも配信はそのままで席には戻らず。
同午前11時頃も配信画面は続いており、視聴者は氏は眠ってしまったのだろう雑談。19時頃、DiscordでPoShYbRiD氏がオンラインになったので同じクランに所属するSorelor氏がメッセージを送ると、PoShYbRiD氏ではなく刑事を名乗る人物からの返信がありました。 そして刑事がPoShYbRiD（本名Brian Vigneault）氏が亡くなったこと告げました。死因は現在調査中ですが、心臓発作の見方が強いとのこと。
ロシアの自殺ゲーム「Blue Whale」で130人以上の少年少女らが死亡
http://blog.livedoor.jp/dqnplus/archives/1916751.html
ロシアで発生した14歳～16歳少女らの自殺にSNS上で横行する「自殺グループ」が関与していることが判明した。この他にも130件以上の未成年の自殺にかかわっている可能性まで浮上し、大きなニュースになっている。
無修正動画配信容疑でカリビアンコム運営の男逮捕
http://www.nikkansports.com/general/news/1789672.html
動画サイト「カリビアンコム」で無修正動画を配信したとして、警視庁と静岡、愛知両県警は９日までに、わいせつ電磁的記録頒布の疑いで、サイトを運営する米国のグループ会社の社員で、米国籍のサープ・マイケル・ナオミチ容疑者（３４）＝住所不定＝を逮捕した。 警視庁によると、米国にサーバーがあるカリビアンコムによる無修正動画の配信を巡り、運営側の人物を逮捕するのは初めてという。 サープ容疑者は、日本で撮影された動画データを、配信前に圧縮する作業をしていた。日本に滞在しているとの情報があり、警視庁などが３日に沖縄県恩納村にいたところを逮捕した。逮捕容疑は昨年８月１７日、カリビアンコムのサイト上で、わいせつ動画を配信した疑い。カリビアンコムには約３７０人の日本人ＡＶ女優が出演する無修正アダルト作品が約４３００件登録されているという。
グーグルの人工知能、今度は「モザイク画像の被写体を特定」する
http://zasshi.news.yahoo.co.jp/article?a=20170210-00010002-wired-sci
グーグルのAI開発チーム「Google Brain」のコンピューター科学者たちは、今回の研究成果で、写真の解像度を上げられるだけでなく、その処理中に「欠けている細部」を埋められることも示した。研究論文「Pixel Recursive Super Resolution」によると、グーグルの研究者たちは、有名人の顔写真や寝室の写真を使ってシステムをトレーニングしたという。
（中略）人間にはほとんど認識できない不鮮明な写真を、人や部屋をはっきり表す画像に変換できる。
「人工知能がつくった映画予告編」と「人間がつくった映画予告編」を見比べる
http://wired.jp/2016/09/05/ibm-watson-film-trailer/
リドリー・スコットが製作した人工知能（AI）をテーマにした新作ホラー映画『Morgan』。そのトレーラーを、IBMの「Watson」が作成した。AIがつくる初のトレーラーの出来栄えは？ 人間がつくった公式トレーラーと合わせて紹介。
ASKAのアルバムに星5が440件以上の高評価！ → ASKA「実は僕が全部書きました」と告白
http://blog.livedoor.jp/dqnplus/archives/1916123.html
“本もアルバムも、みなさんのところに届けることができて、本当に良かった。
そして、ここでのみなさんのコメント、amazonに寄せられたアルバムのレビュー。
五つ星を、たくさんいただきました。でも、あれ、
実は、僕が全部書いたのです。
大変でした。
自分のアルバムを褒めるのが。
これからはASKAではなく「SAKURA」と、呼んでください。今から、また、「アルバム最高！！」と、書きにいきます。
ひとり大衆をしばらく続けます。”
「ピースサインは危険！！」 ３メートル離れて撮影でも読み取り可能
http://www.sankei.com/affairs/news/170109/afr1701090002-n1.html
「カメラに何げなくピースのサインをするだけで、指紋が出回ってしまう」。指紋の盗撮防止技術を開発した国立情報学研究所の越前功教授は、こう警鐘を鳴らす。 顔と手を一緒に撮影した写真をネットに掲示すると、個人と指紋を特定される恐れがある。大量に画像が出回る著名人は特に狙われる危険性が高い。自分で投稿しなくても、他人が撮影した写真に知らないうちに写り込むリスクもある。また、スマートフォンの認証には指紋のほか、顔の画像、模様が人によって異なる目の虹彩なども利用されている。こうした生体情報は行政機関や企業の入退室管理にも利用されている。個人の生体情報を盗み取るには従来、その人に接近して撮影する必要があった。
人工知時代に生き残るのは、意外にも「こんな人たち」だった
http://gendai.ismedia.jp/articles/-/50641
人工知能とロボットが発達すると、まず単純な仕事から消滅していって、単純な仕事しかできないサラリーマンが失業すると言われています。実際、海外の著名な大学から発表された「近未来に無くなっていく仕事のリスト」を眺めると、簡単な仕事が世の中から無くなり、専門性の高い仕事をしていなければ仕事がなくなっていくという予測が、その根拠となっていることがわかります。しかし、人工知能の世界では今、ディープラーニングという学習能力の急速な進化が起きています。そして近未来においては、実は上司のように「頭のいい人の仕事」の方が先に人工知能に置き換わるのではないかと言われ始めました。私が携わっている経営コンサルタントという仕事を例に、お話しをしましょう。経営コンサルタントという仕事は、その大学の研究では「2030年にはまだ無くならない仕事」のリストに入っているのですが、それは怪しいと思っています。
はちま起稿を買収したDMM、元管理人・清水氏ら主要メンバーを雇用しステマ関与か 取材に対し隠蔽工作も
ねとらぼ 2016/12/28(水) 22:25配信
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20161228-00000083-it_nlab-sci
DeNAの「WELQ」問題をはじめ、キュレーションサイト（まとめサイト）が問題視されるなか、まとめサイト最大手の1つ「はちま起稿」を、動画配信サービスなどで知られるDMM.comが運営していたことが分かりました。
インターネット上では以前から「はちま起稿のIPアドレスを調べるとDMM.comラボの名前と住所が出てくる」「DMM.comのサービスが落ちるとなぜかはちま起稿も落ちる」など、両者の関連を疑う声がありましたが、これがあらためて証明された形となります。DMM.comが買収していたのは2016年1月から同年10月までで、現在は株式会社インサイトに売却済みと発表されています。